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摘要 |
内容 |
| 審査の対象 |
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本会会員自らが応募した業績，あるいは本会会員の推薦を受けた業績で，本会学会誌に発表可能なものとします。
以下，ここでいう会員とは，正会員・終身会員・特別会員・名誉会員・賛助会員をいいます。 |
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| 応募・推薦の手続き |
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応募あるいは推薦を希望する会員は，募集締切日までに本会指定の“応募書”あるいは“推薦書”を2通提出してください。
ただし，応募・推薦には，下記の制限があります。 |
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1） |
応募は，1会員につき1業績です。 |
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2） |
推薦を受けた業績にかかわる受賞候補会員が，同一年度の他の業績の応募者となっている場合は，いずれか一方の業績しか受け付けません。 |
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注 |
a） |
“応募書”・“推薦書”には，業績の内容を記載するための“内容説明書”が付属しています。 |
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b） |
一つの応募・推薦業績で“表彰の対象としたい主眼点”が空調・衛生の両分野にかかわる場合（例えば，コージェネレーションのような空調・衛生の境界領域，室内・地域などの環境領域，熱環境，音環境，光環境など）は，“応募書”・“推薦書”の“部門・区分”欄の環境に○印を付けてください。 |
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| 応募・推薦書の受理・不受理 |
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応募・被推薦業績の“受理”・“不受理”は，提出された“応募書”あるいは“推薦書”に基づく“予備審査”により決定されます。
予備審査の結果は，学会賞運営委員会（以下，“委員会”という）が，応募者あるいは推薦者に通知します。 |
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1） |
予備審査の際，応募・被推薦業績の内容によっては応募・推薦者申請の部門を変更することがあります。この場合は，応募者あるいは推薦者にこれを通知し，“応募書”あるいは“推薦書”の再提出を求めます。 |
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2） |
“不受理”を決定した業績は，委員会が理由を付して“応募書”あるいは“推薦書”を応募者あるいは推薦者に返却します。なお，“不受理”の通知を受けた業績は，翌年以降の応募・推薦を妨げません。 |
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| 応募・推薦の取消し・失格 |
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応募者あるいは推薦者が，応募・推薦を取り消した場合の扱いは，次のとおりです。 |
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1） |
委員会が通知する審査資料提出期間までに，応募者あるいは推薦者より応募あるいは推薦の取消しがあった場合は，これを有効とし，翌年以降の応募・推薦を妨げません。 |
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2） |
委員会が通知する審査資料提出期間までに審査資料が提出されなかった場合，あるいは，審査資料の提出後に応募あるいは推薦の取消しがあった場合は，これを失格とします。この場合は，当該業績にかかわる翌年以降の応募・推薦はできません。 |
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| 審査資料の提出 |
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“受理”が決定した業績の応募者（“推薦”の場合は，推薦者または推薦を受けた受賞候補者）は，委員会の指定する日までに当該業績にかかわる次の“審査資料”を提出してください。 |
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1） |
建築設備部門 |
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a） |
主旨説明書 |
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b） |
説明に必要な資料（写真，図，表，運転実績資料） |
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2） |
技術開発部門 |
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a） |
総合調査・総合開発に関する技術：その内容についての詳細資料 |
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b） |
装置・製品・システムなどの発明・考案・開発・応用：趣旨書・図面・技術資料および運転実績資料 |
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c） |
施工技術：趣旨書・図面・技術資料および運転実績資料 |
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d） |
著書：当該著書 |
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e） |
その他：当該業績にかかわる審査に必要な資料 |
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注 |
イ） |
ここでいう“運転実績資料”とは，提案主旨の裏付けとなる，データを分析したものとします。 |
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ロ） |
“審査資料”全体のページ数は，A3判20ページ以内（表紙を除く）とします。提出部数は，委員会が指定します
（通例10〜12部程度，空調・衛生両区分の場合は18〜20部）。なお，提出された審査資料は返却しませんから，ご了承ください。
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ハ） |
“審査資料”の提出締切日は，委員会より“受理”の通知を受けてから1箇月後です。 |
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| 現場調査 |
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必要に応じ，応募者あるいは推薦を受けた受賞候補者に通知のうえ，応募・被推薦業績に対する現場調査を行います。
応募者あるいは推薦を受けた受賞候補者が現場調査を拒否した場合は，当該業績は失格したものとし，審査を中止します。 |
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| 審査の予定 |
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平成15年9月中旬：予備審査
平成15年9月下旬：予備審査結果の通知
平成15年10月下旬ごろ：審査資料の提出
平成15年10月下旬〜15年1月中旬：本審査（現場調査は，平成14年10月下旬〜12月下旬）
平成16年3月下旬：審査結果の通知
（都合により，本予定が変更される場合があります） |
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| 表彰件数と受賞者 |
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件数：5件以内（ただし，建築設備部門は4件以内）
受賞者：計画・設計・施工・機器などで直接業績に関与した会員
ただし，受賞者には下記の制限があります。 |
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1） |
業績に関与した会員が多数の場合は，受賞対象者のその中の一部に限定することがあります。 |
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2） |
受賞対象者が同一年度における複数の受賞業績に関係のある場合は，1件についてのみ表彰します。 |
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