| ||会長の挨拶||沿 革||定 款||細 則||事務局案内図||組織・委員会構成||入会案内||事業計画・報告|| ||空気調和・衛生工学会活動指針および空気調和・衛生技術者行動指針|| |
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西暦(年号) |
概 要 |
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1917(大正6) |
“煖房冷蔵協会”として創立(7月28日、会員数約150名) |
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1921(大正10) |
日本工学会に入会 |
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1923(大正12) |
関東大震災のため、事務所を東京帝国大学工学部図書室に移転 |
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1924(大正13) |
「衛生工学展覧会」開催(御茶の水東京博物館) |
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1927(昭和2) |
商工省(現通商産業省)より法人化の認可を受け、“煖房冷蔵協会”を“社団法人 衛生工業協会”と改称 |
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1930(昭和5) |
事務所を建築会館(東京市京橋区銀座西3-1)に移転 |
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1932(昭和7) |
創立15周年記念式典 |
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1933(昭和8) |
『衛生工学術語集』刊行 |
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1934(昭和9) |
『衛生工業便覧』(昭和8年版)。満鮮衛生工業視察団派遣 |
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1936(昭和11) |
『第2回衛生工業便覧』(昭和11年版) |
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1942(昭和17) |
創立25周年記念式典 |
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1947(昭和22) |
衛生工学技術講習会を開所(昭和24年3月まで継続、東京都に移管、蔵前工業高等学校に併設) |
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1948(昭和23) |
『第4回衛生工業便覧』(昭和23年版) |
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1952(昭和27) |
資格制度調査委員会設置、「設備士制度」の検討を開始 |
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1953(昭和28) |
創立35周年記念「生活文化産業大博覧会」開催(日比谷) |
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1955(昭和30) |
衛生工業協会第1回「学術講演会」開催 |
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1956(昭和31) |
第1回設備士資格検定試験実施 |
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1957(昭和32) |
『第6回衛生工業便覧』(昭和32年版) |
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1958(昭和33) |
「設備士会」発足、給排水設備規準委員会設置。『衛生工事ポケットブック』 |
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1962(昭和37) |
通商産業省より文部大臣専管法人に移管、“社団法人 空気調和・衛生工学会”へ改組。会誌1月号より『空気調和・衛生工学』となる |
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1963(昭和38) |
「空気調和・衛生工学会賞」設置 |
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1964(昭和39) |
規格委員会設置、新潟地震被害調査実施 |
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1965(昭和40) |
九州支部、北海道支部設立 |
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西暦(年号) |
概 要 |
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1966(昭和41) |
事務所を東熱ビル(東京都中央区京橋2−9)に移転 |
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1967(昭和42) |
創立50周年式典。中部支部設立 |
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1968(昭和43) |
空調設備基準委員会設置、十勝沖地震被害調査実施 |
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1969(昭和44) |
「設備士会」解散。日本建築設備士協会設立 |
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1970(昭和45) |
北信越支部、中国・四国支部設立 |
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1972(昭和47) |
『空気調和・衛生用語集』刊行。国際関係委員会設置 |
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1973(昭和48) |
東北支部設立〔これにより全国7支部体制となる〕 |
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1974(昭和49) |
論文審査委員会設置 |
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1975(昭和50) |
CIB(国際建築情報会議)加盟 |
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1976(昭和51) |
『空気調和・衛生工学会論文集』(年3回)発刊 |
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1977(昭和52) |
事務所を東京都新宿区北新宿区1−8−1−中島ビルに移転(現在に至る) |
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1978(昭和53) |
オーストラリア冷凍空調学会副会長Brown氏来訪 |
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1979(昭和54) |
CIB国際シンポジウム「防火対策の総合」共催 |
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1981(昭和56) |
『第10版空気調和・衛生工学便覧(3巻)』 |
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1983(昭和58) |
「建築環境工学へのコンピュータ利用に関する国際シンポジウム」開催 |
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1984(昭和59) |
設備耐震設計委員会設置 |
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1985(昭和60) |
中国建築学会暖通空調委員会来訪 |
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1986(昭和61) |
学会賞制度改正、第1部は論文賞、第2.3部は技術賞と改称 |
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1987(昭和62) |
創立70周年記念式典 |
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1988(昭和63) |
給排水設備規準委員会を給排水衛生設備委員会、空調設備準委員会を空気調和設備委員会に名称変更。教育用ライブラリー委員会設置 |
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西暦(年号) |
概 要 |
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1989(平成1) |
90年代ビジョン委員会答申発表 |
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1990(平成2) |
90年代ビジョン実行委員会、基本計画検討委員会、支部活性化委員会設置 |
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1991(平成3) |
『空気調和・衛生設備技術史』 |
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1992(平成4) |
総務運営委員会、事業運営委員会設置、住宅設備技術指針作成委員会設置 |
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1993(平成5) |
企画委員会設置、地球環境に関する委員会設置 |
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1994(平成6) |
広報委員会、SIガイドライン委員会設置 |
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1995(平成7) |
阪神大震災設備被害調査、耐震指針の見直し開始 |
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1996(平成8) |
施工・保全委員会設置、住宅設備委員会設置 |
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1997(平成9) |
創立80周年記念式典 |
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1998(平成10) |
情報運営委員会発足 |
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1999(平成11) |
企画部会答申「21世紀における学会活性化の基本方針」、答申を受けた「行動プログラム」の検討を開始 |
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2000(平成12) |
平成12年1月学会“ホームページ”開設 |
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